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【 目的別 】 企業情報を探す

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EDINET

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目的 企業情報を探す
言語 日本語
分野 経済学・経営学
内容 金融庁提供。
■ EDINET(Electronic Disclosure for Investors NETwork)は、『金融商品取引法に基づく有価証券報告書等の開示書類に関する電子開示システム』のことで、提出された開示書類について、インターネット上においても閲覧を可能とするものです。

■ 2001年(平成13年度)6月以降、企業及び個人が金融商品取引法に基づいて提出した有価証券報告書等の開示書類を検索、閲覧することができます。(具体的には金融商品取引法第二章に規定する「企業内容等の開示に係る開示書類等」・「公開買付けに関する開示に係る開示書類等」・「株券等の大量保有の状況に関する開示に係る開示書類等」)

■ 過去の有価証券報告書の一部を冊子、マイクロフィルムで所蔵しています(最近のものはありません)。

東洋経済デジタルコンテンツ・ライブラリー

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目的 雑誌記事・論文を探す / 雑誌記事・論文(電子ジャーナル)を読む / 企業情報を探す
言語 日本語
分野 経済学・経営学
内容 東洋経済新報社提供。
■ 「週刊東洋経済」「一橋ビジネスレビュー」など東洋経済新報社が発行する主要雑誌ほか、企業の財務状況・採用・海外進出・グループ・株主などの情報を得るのに便利なツールです。就活に特化したメニューもあります。

■ 下記を収録しています。
□ 週刊東洋経済(平成9年(1997年)1月4日5395号~最新号)
□ 一橋ビジネスレビュー、金融ビジネス、Think!、オール投資
□ 会社四季報業界地図、会社四季報、就職四季報、役員四季報、統計月報
□ 海外進出企業総覧、日本の企業グループ、外資系企業総覧、CSR企業総覧 ほか
■ 開始巻号はコンテンツによります。収録情報

利用ガイド

■ 「東洋経済新報」(現「週刊東洋経済」)の明治28年(1895年)創刊号から平成27・28年(2015・2016年)12月26日・1月2日6635号までは、東洋経済新報/週刊東洋経済デジタルアーカイブズ(Maruzen eBook Library)にて閲覧可能です。

日経テレコン

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目的 新聞記事を探す / 企業情報を探す
言語 日本語
分野 時事・ニュース
内容 日本経済新聞社提供。
■ 日経各紙(日経、日経産業、日経MJ、日経金融)の記事、企業情報、プレスリリース(報道機関向け発表資料)など収録。

■ 記事は1975年以降を収録。80年代前半までは、見出しと一部記事の抄録のみ。それ以降は全文収録し、80年代後半~90年代前半からは、PDFイメージも見られます(一部無いものもあり)。
■ 同義語、シソーラスでの検索も可能(詳細条件で選択)。同義語では、例えば「二酸化炭素」で検索すると、「CO2、炭酸ガス」も検索対象となります。シソーラスでは、例えば「雇用」で検索すると、下位語の「求人倍率、高齢者雇用」」なども対象となります。
■ 英文・英訳記事(日経各紙主要記事の英訳、日本経済新聞社と米ダウ・ジョーンズ社が配信する英文ニュースなど)も収録。
■ 企業情報は日経会社プロフィルデータベースを利用可能。約21,000社(上場、非上場)の基礎情報、沿革、事業内容、格付け、業績・財務情報、ステークホルダー、経営・設備情報を収録。

利用ガイドより高度な検索方法(検索式、分類語など)日経シソーラス日経新聞読み方ガイド

■ 学内のネットワークに接続されているパソコンならどこからでも利用できます。
同時アクセス数は3ですので、複数の人がアクセスすることはできません。
利用が終わりましたら、画面右上の「ログアウト」をクリックして終了してください。
■ PDFファイルの保存は不可です。